レジ金 合わないと分かったら、焦って現金を足したり、記録を直したりせず、その時点の状態を残すことが出発点です。原因探しは、現金の再確認、差額の分解、伝票との照合、記録と引き継ぎの順で進めると混乱を抑えられます。
閉店後の現場で実行しやすい手順に絞り、準備するものと所要時間の一般的な目安も説明します。
レジ金 合わない時の調査手順と全体像
最初に責任者へ共有し、レジ内の現金、伝票、端末の数字をそのまま保全します。途中で両替や立替精算をすると、元の差額が分からなくなるため、調査が終わるまでは別の封筒や金庫で区別します。
- レジ内の現金を券種別に数え直す
- あるべき現金額と実在高の差を計算する
- 現金売上、釣銭、入出金を時間順に照合する
- 見つかった原因と修正内容を記録する
- 原因不明なら責任者へ引き継ぎ、翌営業日に再確認する
単純な数え間違いや入力漏れなら、一般的には15〜30分程度が目安です。複数人が会計を担当した日や伝票が多い日は30〜90分ほど、過去日の照合まで必要な場合は1〜3営業日ほどかかることがあります。店舗の会計件数や記録状況で変わるため、時間はあくまで目安として考えてください。
手順1|現金と基準額を動かさず再確認する
まず、札と硬貨を券種別に分け、2回数えます。できれば1回目と2回目は別の担当者が行い、集計表には数えた時刻と担当者を残します。丸めた合計だけでなく、券種ごとの枚数を記録すると再確認が容易です。
調査前に用意するもの
- 当日のレジ締め表またはPOSの締め画面
- 現金・カード・その他決済の伝票
- 開店時の釣銭準備金が分かる記録
- 両替、立替、返金、出金の記録
- 差額確認用のメモと封筒
あるべき現金額は、一般的に「開店時の釣銭準備金+現金売上+レジへの入金−返金や経費などの出金」で確認します。店舗独自の運用がある場合は、その日の締め表の定義を優先してください。
手順2|差額を分解して確認範囲を絞る
次に、実在高からあるべき現金額を引き、過不足の向きと金額を確定します。レジ金 合わないという状態だけでは範囲が広いため、差額の特徴から確認順を決めます。
- 1,000円や10,000円単位なら、券種の取り違えや預かり金入力を確認する
- 会計金額と同額なら、現金会計の未入力や二重入力を確認する
- 釣銭と同額なら、渡し忘れや多渡しの可能性を伝票単位で確認する
- 端数の差なら、値引き、端数処理、返金、手入力の箇所を確認する
これは原因を断定する方法ではなく、照合する順番を決めるための手掛かりです。差額に合う取引が見つかっても、伝票や操作履歴が一致するまでは推測で修正しません。
手順3|伝票と操作履歴を時間順に照合する
現金会計を時刻順に並べ、伝票金額、預かり金、釣銭、POSへの登録内容を1件ずつ照合します。カードやQR決済を現金として登録した決済種別の誤り、取消後の再登録漏れ、売掛や未収の扱いも確認対象です。
ナイト業態では、卓会計の合算、キャストへの預け金、途中精算、付け回し中の伝票移動が重なることがあります。担当者の記憶だけで判断せず、卓番号、会計時刻、担当者、決済方法の4点をそろえて追うと、確認の抜けを減らせます。
確認中に避けたい対応
- 差額を個人のお金で補って帳尻だけ合わせる
- 根拠がないまま売上や出金データを書き換える
- 担当者を決めつけて聞き取りを始める
- 原因不明のまま翌日の釣銭へ混ぜる
防犯カメラを確認する場合は、店舗の社内ルールやプライバシーへの配慮が必要です。閲覧権限のある責任者が、対象時刻と確認目的を絞って扱います。
手順4|結果を記録し、翌日の再発防止につなげる
原因が分かったら、発生時刻、差額、原因、修正方法、確認者を記録します。原因不明でも「未解決」として同じ項目を残し、現金を分けて保管したうえで責任者へ引き継ぎます。レジ金 合わない日を口頭報告だけで終わらせないことが、同じミスの発見を早めます。
再発防止は、原因に対応する対策を1つずつ決めます。たとえば決済種別の誤りには会計確定前の読み上げ、途中出金の漏れには出金時の即時入力、担当交代時の不一致には交代時点の中間点検が考えられます。締め作業を長くするより、記録の発生時点で入力する仕組みに寄せるほうが実務的です。
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